イラン戦争の「泥沼」に引きずり込まれたトランプ

こんにちは。オンラインアカデミーOASIS学校長の菅原出です。

前回のコラム「悪夢のシナリオが現実化する中東大戦争の今後」では、イランの基本戦略が、米国や世界がもっとも避けたいと思っている、紛争の拡大、泥沼化に引きずり込むことであり、そうした泥沼に引きずり込まれた場合は米国に不利になる、と書きました。

戦争開始から2週間が経とうとしていますが、事態はまさに泥沼状態になっており、イランの狙い通りの展開になってしまいました。トランプ大統領は「戦争終結が近い」といった発言を繰り返し、市場の動揺を抑えようと躍起になっていますが、非常に厳しい状況に追い込まれ、出口を探すことができないようです。

一方のイラン側は、新しい指導者を擁立して体制を立て直しました。ボコボコに攻撃されていますが、驚くことに体制崩壊の兆しはなく、攻撃をやめる意志も見せていません。逆にイランは、世界経済を混乱させることで、トランプ政権や米国民に経済的な打撃を与え、米国を消耗戦の泥沼に引き込むことに成功しているのです。

この背景に何があったのか？　本稿では、イランが今回の戦争に備えて昨年から準備を重ねてきたこと、その驚愕の戦略と狙いについて深堀していきたいと思います。

１．イランの「モザイク防衛」戦略と戦闘継続の意志

実は、イランはこの戦争が始まる前から、米国やイスラエルが攻撃してきた場合に備えて、準備を整えていたようです。現在イランが進めている戦略について、米ウォールストリート・ジャーナル紙が非常に興味深い分析記事を掲載しました。

それによりますと、昨年6月の「12日間戦争」を経験したイランの指導部は、「戦略の大胆な転換」を決意し、実行に移していたというのです。最高指導者ハメネイ師暗殺の可能性に備え、そうした際にも体制を維持するため、イランはハイリスクかつ攻撃的な計画を策定していました。それが今、まさに中東全域で展開されているのです。

イランはこれまで、外国からの攻撃に対し限定的な反撃で対処してきました。実際昨年6月に米国がイランの核施設を攻撃した時も、事前にカタールに通告したうえで、同国の米軍基地に象徴的な弾道ミサイル攻撃を行っただけでした。イランは、戦争がエスカレーションしないように、米国との全面戦争を避けようと、慎重に根回しをして抑制的な反撃しかしませんでした。

しかし新たな戦略では、そうした抑制的な姿勢を改め、戦争を地域全体に全面的にエスカレートさせ、特に湾岸アラブ諸国を標的にして世界経済を阻害することに焦点が当てられたのです。

この計画には、いわゆる「モザイク防衛」の実施も含まれていました。これは分散型アプローチで、指揮官が上級司令部から孤立した場合でも戦闘を継続する自律性を認めるというものでした。米国やイスラエルが最高司令官など上級指揮官の暗殺を狙ってくることを想定し、そうした場合でも各地に分散配置した部隊が自律的に判断して、中東各地に報復攻撃をできるように体制を整えたのです。

このような新たな戦略を採用したことを受けて、イラン政府は昨年秋ごろから外交ルートを通じて近隣のアラブ諸国に非公式に、「戦闘再開時には真っ先に攻撃対象になるぞ」と伝えていたのだそうです。

今年2月の米国との核協議に先立ち、国家安全保障会議議長のアリ・ラリジャニ氏は、オマーン経由で米国に書簡を渡し、「イランはもはや比例応酬せず、いかなる攻撃にも攻撃的に反撃する」と伝えていました。「米軍が戦争を仕掛ければ、それは地域戦争となることを認識すべきだ」と最高指導者ハメネイ師もその月、公に発言していました。

イランは、このように「地域戦争になるぞ」と何度も警告していたのですが、米国もイスラエルも、そうしたイランの能力と意志を過小評価していました。実際、筆者もブラフではないかと考えていました。

この新戦略の柱は、イランが戦争を湾岸アラブ諸国に拡大させることを決意した点にあります。より具体的には、防御態勢が強固なイスラエルに報復する代わりに、より防御が脆弱な湾岸アラブ諸国に火力を集中させる方針へと転換したのです。

湾岸アラブ地域は何といっても世界最大の産油・産ガス地域ですから、イスラエルよりもはるかにグローバル経済の供給網に組み込まれています。ですから、この地域の機能が停止すれば、世界経済は甚大な被害を受けることになります。そうすることで、イランを攻撃することの代償を世界に、米国民に理解させる、そうすることで、二度とイランを攻撃しようなどと思わせないようにする、それがイランの究極の抑止戦略だったのです。

筆者は前号のこのコラムで、「アラブ諸国に対する無人機攻撃が続いて空港が閉鎖する状態やホルムズ海峡が閉鎖される状況が長引けば、世界がこの戦争をやめて欲しいと考え、米国民の反発さえ高まることになるでしょう。そうなることで米国やイスラエルの攻撃をやめさせることを、イランは狙うでしょう」と書きました。イランは世界経済を「人質」にとることで、イランに対する戦争をやめさせようと考えていると分析したのですが、イランの戦略にはそれを超える狙いがあったわけです。

単にイランに対する米・イスラエルの攻撃を止めさせるだけではなく、未来永劫、イランを攻撃しようなどと思わせないようにするために、徹底的に世界経済に打撃を与え、イランを攻撃してしまったことを後悔させる、そうすることで将来のイランに対する攻撃を抑止することまで狙っているというのです。

日本のメディアでは、「イランが近隣諸国の信頼を失い孤立する」などという論調も見られますが、そんなことは承知の上でやっているのです。イランの最優先課題は「生存」です。その目標のためにイランはあらゆる手段を講じる強い決意を固めていたのです。

この戦略に基づき、イラン革命防衛隊の部隊は、険しい山脈に囲まれた内陸部に分散配置して、攻撃を続けています。各部隊はゲリラ戦術を訓練されており、侵略者にとって厄介なイランの地形を最大限に活用しているようです。

２．拡大する戦争による経済的打撃

米・イスラエルによるイラン攻撃が2週目に突入する中、戦争による経済的被害はホルムズ海峡を経由する石油・天然ガス輸送をはるかに超えて拡大しています。紛争地域内の複数の国際空港が閉鎖され、世界の航空貨物輸送能力の約5分の1が停止。これにより家電製品、医薬品、貴金属の輸送が中断を余儀なくされています。

アジアから欧州への航空貨物輸送コストは戦争開始以来45％上昇し、アジアから米国への輸送コスト上昇率の2倍以上に達しています。

影響は米国にも及び、同国のガソリン価格は上昇、米国の農家も作物に不可欠な肥料の価格高騰に直面しています。イラン紛争が長期化すれば、サプライチェーンのさらなる混乱が確実視されています。

ペルシャ湾の石油輸送がほぼ遮断されたことでジェット燃料価格が急騰しており、航空貨物料金のさらなる上昇を招く見込みだとされています。欧州のジェット燃料価格指標は戦争開始以来72％上昇し、ロシアのウクライナ侵攻後に記録した2022年のピーク値に急速に接近しています。

農家は戦争による経済的打撃をいち早く受けています。尿素と無水アンモニア肥料の世界トップ10生産国のうち3カ国、サウジアラビア、カタール、イランが紛争地域にあるため、尿素価格は急騰し、海峡が閉鎖されたままならさらに上昇することが予想されています。さらに悪いことに、今回の価格高騰は、農家が年間で最も大量の肥料発注を準備する時期と重なっています。

米共和党の票田である農家に悪影響が及んでいることを、中間選挙を前にしたトランプ大統領は無視することはできないでしょう。

戦争が終わらない限り燃料価格の高騰も止まりません。イランの戦略が功を奏しており、米国民が悲鳴を上げ始めています。

このように戦略を大転換させて準備を進めてきたイランと比べて、米・イスラエルの軍事作戦はこれまで同様の強大な火力にものを言わせるセオリー通りの単純な攻撃に見えてしまいます。

３．米国を消耗させる非対称戦

10日、米統合参謀本部議長であるダン・ケイン将軍は、「イラン軍が状況に応じて戦術を適応させている」と述べ、イラン軍が効果的に反撃していることを認める発言をしました。戦争開始から11日間で、イランは中東地域における米軍の主要な防空システムやレーダーシステムを標的にしてきました。

イランは過去数日間で、カタールのアルウダイド基地の早期警戒レーダーシステムを攻撃し、高度なレーダーを損傷させました。軍事当局者によれば、この攻撃は米国の防空能力を損なう意図も示唆していたようです。またイランはクウェートにある米軍駐屯地キャンプ・アリフジャンのレーダードーム3基も攻撃しました。

さらにイランが支援する民兵組織は、米軍兵士が利用する各地のホテルを攻撃しました。イラクの民兵組織は北部エルビルの高級ホテルに対しドローンによる攻撃を仕掛けたのですが、これはイランがこのホテルに米軍兵士を収容していることを事前に把握していたことを示唆していると米軍高官は証言しました。

イランがこれだけ準備して今回の戦争に臨んでいることを考慮すると、米国の迎撃ミサイル備蓄を枯渇させた後も、米軍や同盟国を標的にする発射能力をある程度残している可能性さえ排除できません。

米国がイランの能力を過小評価していたのは間違いありません。イラン革命防衛隊は完全にゲリラ戦術をとって戦闘を継続しています。イランは、米軍やイスラエル軍と正面から戦って勝つ能力はなく、またその必要もありません。各地に分散して隠れながら一日に数発でもホルムズ海峡のタンカーに発射し、周辺アラブ諸国のインフラめがけて発射し続ければいいのです。

この攻撃を続けることができれば、世界経済に甚大な影響を与え、米国経済を悪化させ、トランプに圧力をかけることができるのです。

このような戦いに持っていかれてしまったこと自体、イランのペースになってしまったことを意味します。

４．戦争長期化に備えているイラン

トランプ大統領の発言はかなりぶれています。トランプ氏は「戦争はほぼ完全に終結したと思う」と述べ、「（イランには）海軍も通信網も空軍もない。ミサイルは散り散りになり、ドローンは製造拠点を含め至る所で爆破されている」と述べ、「我々は予定を大幅に前倒ししている」などと発言しています。

そうかと思うと、その同じ日の午後に米国防総省はXに「我々はまだ戦いを始めたばかりだ」「容赦はない」と投稿し、トランプ大統領はこの見解を支持すると述べ、矛盾したメッセージを発信し続けています。トランプ氏は、戦闘をいつまで続ける用意があるかについて曖昧なメッセージを出し続け、「間もなく終結する」と言い、「もし再開すれば、さらに厳しい打撃を受けるだろう」とも述べています。

トランプ氏は、イランが「世界の石油供給を止めようとする」場合、さらに強硬な措置を取ると脅していますが、実際に現在イランがホルムズ海峡を止めていることに対して有効な手立てがとれていません。「我々は彼らを徹底的に叩き潰す。彼らも支援国も、その地域を再建することは永遠に不可能になるだろう」「我々はこの脅威を完全に終わらせる」と威勢だけはいいのですが、具体的な道筋を示すことなく、長期的には自らの行動が石油・ガス価格の下落をもたらすのだ、と主張しているだけです。

戦争が市場に大きな影響を与え、エネルギー価格が高騰していることを受けて、市場の懸念を緩和するために何らかのメッセージを出す必要性から、トランプ大統領はこのような一連の発言をしているのだと考えられます。ただ、トランプ氏の発言からは、何をもって戦争目標の達成とするのか、それまでの見通しなど具体的なことが全く含まれていません。

ただ、この対応から、トランプ政権及びトランプ氏が市場の反応を非常に気にしていること、また、トランプ大統領が「戦争目標を達成した」「勝利した」と宣言すれば少なくとも米軍の戦闘は終わりにする可能性があることがわかります。近い将来、トランプ大統領が一方的に勝利を宣言して戦闘を終結させるというシナリオも考えられるでしょう。

一方でイランのアラグチ外相は10日、「イランは必要な限り戦い続ける」と述べました。また、ラリジャニ安全保障会議議長は、トランプ大統領の「空虚な」脅威を退け、イラン国民は恐れていないと主張しています。この言葉を証明するかのように、紛争の迅速な終結をトランプ大統領が保証した数時間後に、イランは米国の同盟国である湾岸諸国に対して新たな攻撃を行いました。

アラグチ外相はまた、米PBSニュースのインタビューで「攻撃は継続中だ。我々は準備を整えている。必要とされる限り、必要な期間、ミサイル攻撃を続ける用意がある」と発言。同氏はさらに、テヘランは「米国との対話で非常に苦い経験をした」と述べ、ワシントンとの交渉には応じない姿勢を示しました。さらにアラグチ氏は、米国とイスラエルが戦争初期にイランの政権交代を達成する「失敗」を喫し、現在は「目的を見失っている」と主張しました。

こうした発言は、イランが、より長期の戦いに備えていることを示唆しています。9日、アラグチ外相は、同国のエネルギーインフラや核施設に対するさらなる攻撃に対して警告を発しました。「米国が我々の石油施設や核施設に対して陰謀を企てていることは承知している」と彼はソーシャルメディアに投稿。「そして我々も、多くの驚きを用意している」。

イランは3月10日にも、湾岸諸国に対するドローン及び弾道ミサイル攻撃を継続。UAEは3月9日以降、飛来する発射体の数を減少させており、これはイランのドローン発射インフラに対する連合軍の攻撃により、イランが大規模なドローン攻撃を継続する能力が低下したことを示唆している、と発表しました。

UAE国防省は、イランが3月10日にUAEに向けて弾道ミサイル9発とドローン35機を発射したと報告。UAEを標的としたイランのドローン発射率は、作戦初期の1日あたり約100機から、3月9日以降は1日あたり50機未満に減少しており、これはイランの発射基地に対する連合軍の攻撃によるものと考えられています。ただし、イランのUAEに対する弾道ミサイル発射頻度は3月1日以降、1日平均約13発と比較的安定しています。

攻撃数は減少しても、こうした攻撃が続く限り、湾岸アラブ諸国にとっての脅威はなくなりません。

５．さらに狂暴化するイランと出口を見つけられないトランプ

トランプ政権が近い将来、一方的に「勝利」を宣言して戦争を終結させる可能性はありますが、そこで残されたイランは、これまで以上に強硬かつ強い決意をもって核武装の道を突き進む危険がありそうです。

9日、56歳の政治家・聖職者であり前最高指導者の息子であるモジタバ・ハメネイ師が、88人の聖職者からなる評議会「専門家会議」により同職に任命されたことが発表されました。

最高指導者としてモジタバ・ハメネイ師は、イラン・イスラム共和国の国家元首となり、精神的指導者であると同時に国内における最高権威となります。イラン憲法の下、彼はイランの政治と軍隊に対する包括的な統制権、ならびに宗教問題における指導権を掌握することになります。

モジタバ師の宗教的権威が足りないとか国民の信頼がないという意見を言う人がいますが、現状そんなことはあまり重要ではありません。重要なのは、強硬派革命防衛隊がモジタバ師を担ぎ上げ、完全に国家を支配してしまったということです。つまり、これまで以上に過激で狂暴な政権ができてしまったということです。

モジタバ・ハメネイ師は革命防衛隊と密接な関係を持つとされています。1980～88年のイラン・イラク戦争中、10代の若者として同部隊に所属し、主に非戦闘任務に従事。近年、政権への反発の高まりを鎮圧する中心的な役割を果たす中で、彼は上級司令官らとの緊密な関係を維持してきました。モジタバ体制が、国内での弾圧強化と国外での抵抗という、父が定めた道を歩み続けることは間違いないでしょう。

国際危機グループ上級イラン分析官アリ・ヴァエズ氏は、より危険なシナリオを提示しています。ヴァエズ氏によれば、イランの新最高指導者は米、イスラエルの攻撃で父だけでなく母、妻、娘も失いました。つまりイランは今や「自国民の大半から嫌悪され、イスラエルと米国への怒りに駆られた人物に権力を集中させる」という危険な道を選択したというのです。

若きハメネイ師は、父親が決して踏み込まなかったとされる核爆弾開発への歩みを進めかねないのです。「核兵器保有を阻止するはずの戦争が、逆にイランを核開発の決定的段階へと追い込む可能性もある」と、シンクタンク「アトランティック・カウンシル」のアナリストで、イスラエル軍情報部イラン部門元責任者のダニー・シトロノウィッツ氏も指摘しています。

トランプ大統領が一方的に戦争終結を宣言し、短期的に戦闘が終わる可能性はあるのですが、新たなハメネイ体制を残したまま戦争を終えれば、中東地域で完全に孤立し、これまで以上に強硬な反米・反シオニスト政権が、時間をかけて核武装に進むリスクは残されてしまうでしょう。

こう考えていくと、米国が簡単に戦争を終えることができないとの予測が成り立ちます。もし、トランプ大統領が、イランの超強硬な新ハメネイ体制を倒すことなく、戦争をやめたとすると何が起こるでしょうか？

イランは湾岸アラブ諸国への攻撃を続け、「米軍基地を置かせない国にだけホルムズ海峡の利用を認める」と圧力をかけて、米軍を中東から追い出そうとするかもしれません。今回湾岸アラブ諸国がイランの攻撃を受けたのは、米軍基地を置いて米軍を支援した代償だとイラン強硬派は主張しているので、イランのロジックからすれば、そうした展開が十分に予想できます。

イランが周辺国への攻撃を続け、米国がそれにもかかわらずイランへの攻撃を停止してしまえば、サウジアラビア、カタールやUAEなどのアラブ諸国は、米軍基地をおかせて米国に協力してきたのに、米国は守ってくれないどころか、自分たちだけが攻撃の対象になる状況に置かれてしまいます。そうなれば、最終的にはイランの要求を飲み、イランと共存する道を選択せざるを得なくなるでしょう。

トランプ氏が戦闘停止を言えば戦争が終わるような単純な話ではもはやなくなっているのです。イランの現体制を残したまま、米国が戦闘をやめれば、中東の戦略地図が大きく変わる可能性があります。

このように考えていくと、こうした事態を避けるために、米国は中東に軍事力を張り付けて、たとえ攻撃数が少なくなったとしても、イランから攻撃があれば対処し、イランに攻撃を加えるような泥沼の戦争にはまってしまうのではないか、と筆者は考えています。

もし、トランプ氏が湾岸アラブ諸国のことを考慮せずに一方的に戦争を終結させて撤退したとすれば、米軍は湾岸アラブ諸国に基地を置くことができなくなり、米国は中東における影響力を一気に失うことになりかねません。

戦略なく始めてしまった戦争の出口を見つけることは容易ではありません。そのことにトランプ政権は今後さらに苦しめられることになるでしょう。

来る3月15日（日）に緊急オンラインセミナー「イラン戦争とエネルギー危機――中東激変が世界を揺るがす」を開催します。エネルギー問題の第一線で活躍されるポスト石油戦略研究所代表の大場紀章氏をお招きし、イラン戦争についてさらに議論を深める予定です。奮ってご参加ください。

イランについては、専門家である坂梨祥先生による「イラン基礎講座」が2026年2月27日に公開されました。今後のイランの「かたち」を考えるうえでも基本となる情報が満載ですので、ぜひご視聴ください。

世界は、まさに100年に一度の大きな変動期を迎えています。歴史や地政学をはじめ、国際政治や安全保障を学ぶことがますます重要な時代になっています。共に学んでいきましょう。

OASIS学校長（President）　菅原 出